「自動で経理」と「自動登録ルール」で仕訳入力を爆速化! ~第2弾 「自動登録ルール」のキホン ~

freee会計と連携した銀行・クレジットカード明細の仕訳登録は、手間がかかる上にミスも発生しがちです。

しかし、「自動で経理」と「自動登録ルール」を活用すれば、これらの課題を解決し、経理業務を爆速化できます。

この記事では、自動登録ルールの基本的な使い方を解説し、日々の記帳作業を効率化するためのヒントをご紹介します。

こんな方におすすめ

freeeで自動で経理を利用している人(自動で経理の使い方を知りたい方はこちら)​

預金・クレジットカードの登録の作業時間を短縮したい人

目次[非表示]

  1. 1.自動登録ルールとは?
  2. 2.自動登録ルールでこんなに便利!
  3. 3.自動登録ルールを使ってみよう
  4. 4.自動登録ルールを作る時はここだけは必ず設定しよう!

自動登録ルールとは?

  • freee会計と連携した銀行・クレジットカード明細を仕訳登録するときに、ルールを設定し、そのルールどおりに仕訳処理をすることが可能です。
  • これにより、入力作業の短縮化、ミスの減少につながります
  • 仕訳の登録or推測が設定でき、完全自動登録も可能です!

自動登録ルールでこんなに便利!

例えば、次のように同じ摘要で繰り返し発生する仕訳を自動化することが可能です。

  • 預金の明細
    - 家賃支払い
    - 保険料の支払い
    - リース料の支払い
    - 水道光熱費の支払い
    - 振込手数料の支払い
    - 借入金の返済
    - 利息の入金
    - 売上の入金(自動化は上級者向け)
  • クレジットカードの明細
    - ETC
    - タクシー
    - パーキング
    - サブスクの支払
    - 電子マネー(Suica等)のチャージ
    - ガソリン

他にも

  • 年に1-2回発生する取引について、都度以前の仕訳処理を確認するのめんどうくさい、、、
    ⇒自動登録ルールを作っておけば、一年後同じ仕訳を作ってくれるので過去仕訳を探す手間が省けます。

自動登録ルールを使ってみよう

自動登録ルールの設定

  • 自動で経理から取引を登録する時に、「自動登録ルールとして設定」にチェックを入れて取引登録します。

  • 詳しくはこちら​
    ※取引登録時ではなく、あらかじめ自動登録ルールを設定することも可能です

自動登録ルールを作る時はここだけは必ず設定しよう!

推測/登録

  • 登録(おススメ!):条件に該当する明細は即仕訳登録されるため、次から一切手間をかけずに記帳が完了!
  • 推測:ルールで設定した内容が入力された状態で自動で経理の画面に表示されます。内容を確認してから登録したい場合はこちら。

部分一致

ルール適用の条件「取引内容」について、ルールが適用されるような設定をすることが重要です!

  • 例えば、毎月次のような引き落としがある場合、

  - ○○デンリヨク 7月分
           × 部分一致 「○○デンリヨク 7月分」
           ➡「○○デンリヨク 8月分」の明細だとルールが発動しない
           〇 部分一致 「○○デンリヨク」
          「7月分」を消すことで、次月以降も適合します

複数行の場合は「取引テンプレート」

  • 取引テンプレートを利用して自動登録ルールを作ることで、複数行の仕訳も対応可能です
  • 取引テンプレートを利用した自動登録ルールの作り方

 - 自動で経理から複数行取引を登録する時に、「自動登録ルールとして設定」にチェックを入れて取引登録します。
 - 自動登録ルールの作成画面がでてくるので、取引テンプレート名を入力して、取引テンプレートが推測されるような自動登録ルールを作ります
 - ポイント:毎月変動する金額については、取引テンプレートを作成するときに、金額欄を空欄にしておくと登録が便利!
 - 詳しくはこちら

※最新のルールの適用について追記

自動登録ルールを反映させよう

  • 新しく作成した自動登録ルールや修正した自動登録ルールは、作成・修正以降に取り込まれる明細には反映されますが、作成・修正以前にfreee会計に取り込まれていた明細に反映させるには、以下の操作が必要です。
  • 取引入力>自動で経理>自動登録ルールの適用>最新の自動登録ルールの適用>

竹市真由香
竹市真由香
竹市会計事務所 税理士・MBA 慶應義塾大学経済学部卒。昭和44年創業、老舗会計事務所の3代目税理士。自所内業務にfreeeを導入し、2年間でおよそ100%の業務置き換えを達成。クラウド会計専門税理士として、中小企業のデジタル変革をサポートするほか、各種セミナーや執筆活動にも取り組んでいる。

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